ニューヨークの夜景、そして気になる電力消費量

先日、日本から来た友人に誘われて、トップオブザロックに夜景を見に行きました。
東京に住んでいる人が東京タワーに行かないようなもので、トップオブザロックに行ったのは今回初めて。
そもそも、高層ビルからNYの夜景を見たのは、15年程前に観光に来た時にエンパイヤステートビルに上ったとき以来なので、本当に久しぶりでした。

パタゴニアがサイバーマンデーに送付したメルマガの内容

今日は、サイバーマンデーという毎年サンクスギビング後の月曜に行われるネットショップの一斉大セールの日です。

今朝、パタゴニアからメールマガジンが届きました。
環境先進企業パタゴニアでも、消費主義の象徴のようなこの日にセールのお知らせを送るのかと訝りながらメールを開けると、同社のR2フリースの写真と「このフリースを買わないでください」というタイトルと共に、以下の文面がありました。

ニューヨーク北部の美しい自然

ニューヨーク市内からたった1時間半のブレークネック・リッジ。
きちんと保護されているものの、かといって厳しく管理し過ぎもしない、理想的なトレッキングスポット。
人気のトレイルゆえ、他よりも人は多いですが、その分美しく楽しいトレッキングが楽しめます。
アメリカは消費大国ですが、自然保護にも積極的な国。
この国から学ぶべきところは、やはりまだまだたくさんあると思います。

サステナブルファッションの意義と矛盾

サステナブルファッションの意義や矛盾について考えさせられることが、最近いくつかありました。

ひとつは、ファッション業界紙WWDに掲載された、イードゥンの創始者であるU2のBONOとアリ・ヒューソン夫妻のインタビュー記事。

イードゥンは、アフリカに雇用を生み出すことを目的として設立されたサステナブルブランドです。
ルイ・ヴィトンなどを傘下に持つファッションコングロマリットLVMHに買収されて以来、デザインが洗練され、規模が拡大し、ハイエンドブランドの仲間入りを果たしました(詳細はこちら)。

同紙のインタビューで、”ファッションは表面的だと言う人がいるが、アフリカ支援という高い志を持って活動するあなたはどう思うか”と問われたヒューソンさんの発言が印象的でした。

オーガニックな食生活とは

オーガニック食をしていると言うと、特に日本在住の方から、特殊な生活を送っていると思われることが多くあります。
変わった人と見られたり、大変ですねと言われたり、かわいそうと言われることもあります。
レストランで食事をしていて、たまたま肉料理が続いていてさっぱりしたものが食べたかったのでシュリンプサラダを頼んだところ、ああそういうものを食べるんですねと言われたこともあります。
アメリカではオーガニック食をしていると言って奇異な目で見られることはないので、日本ではまだオーガニック食品が普及していないために実態が分からないからではないかと思います。
そこで、誤解や疑問を解くきっかけになればという思いの下、私が実際にどのような食生活をしているのか、お伝えしたいと思います。

ハリケーン・アイリーンの被害から考える、ボランティアの意味

2週間ほど休暇を取り、ニューヨーク北部の自然農の農場に研修に行ってきました。

農業の話などはいずれ書こうと思いますが、滞在中に起こったハリケーン・アイリーンとその影響に関して色々と思うところがありましたので、まずはそちらについて記載したいと思います。

研修させて頂いた農場周辺地域(キャッツキル・エリアのグリーン・カウンティ)は、ニューヨーク州内で最もひどい被害を受けました。
沿岸部にあるニューヨーク市内は被害が大きくなるだろうと予想されていたので、自宅にいるよりも安全だと思っていましたが、実際は逆でした。

私が滞在していた場所では、橋や道路が決壊し、家の地下が水没し、ガレージや玄関前のポーチが倒壊し、停電と断水が3日間続きました。

ウォーレン・バフェット氏、超高所得層への増税を支持

投資の神様とも言われるウォーレン・バフェット氏が、高所得者層への増税をすべきとの持論をニューヨーク・タイムズ紙の論説欄に掲載し(NY Times)、話題になっています。

同記事によると、バフェット氏が昨年支払った税金は700万ドル。
これは同氏の収入の17.4%(連邦税のみ)。

これに対し、彼の部下たちの税率は33-41%(平均36%)。
投資収益のみでみれば、税率は15%。

一方、低-中所得者層の税率も15-25%ですが、収入のほとんどが生活費に消える中での15%と、使い切れないほどの余剰資産がある中での15%では比較になりません。

1976-77年にはキャピタルゲインに対する課税は39.9%だったそうですが、ここまで税率が下がったのは、それによって得をする人が意図的に操作しているからにほかなりません。
高所得層の支持を得る政治家や”経済評論家”たちの減税支持の言い分は、”金持ちへの課税を減らすことで、経済が活性化し雇用を創出できる”というものですが、バフェット氏は、1980から2000年の間に増えた雇用数は4,000万人、一方税額が下がったそれ以降は雇用が減少し続けていることを挙げ、人は金儲けをするために投資をするのだから増税が投資を減らす要因にはならないとしています。

同氏は、収入100万ドル以上の高所得者層(2009年、236,883世帯、自身も含む)は配当・株式売買益を含めて増税すべき、収入1,000万ドル以上の超高所得者層(09年、8,274世帯)はそれ以上の増税をすべき、と主張しています。

ニューヨークで家庭菜園～コミュニティガーデン(市民農園)と食料自給～

今年5月から、自宅周辺のコミュニティガーデンで区画を借り、自然農法で野菜を育てています。
長い間、市内で野菜を栽培する方法を模索していましたが、ようやくこの5月、1年半前にキャンセル待ちリストに登録したコミュニティガーデンから空きが出たとの連絡を頂きました。
通常は2年程待つそうですので、運が良かったようです。
100スクエアフィート(9.29平方メートル)程度の小さなスペースですが、ニューヨーク市のように地価が高くビルが乱立する場所で、家庭菜園ができる機会は稀少です。

コミュニティガーデンとは、その名の通り市民菜園・農園のことです。
ニューヨーク市内だけで490も存在し(Green Thum NYCのレポート、PDFが開きます)、そのうち市の公園・レクリエーション部の管轄にあるものが290、それ以外は、ランドトラストや個人など所有形態はさまざまです。
市の管轄下にあるガーデンは、有志会員で構成される運営委員会の管理下で運営されており、会員は割り当てられた区画の管理、ガーデン内でのボランティア作業、会員規則の改訂や新規規則の導入などを行う定例会議への参加などが義務付けられています。
基本的に会員の自主運営で成り立っており、市の職員は、定例会議に時折参加しますが運営に参加することはありません。
会員になるための資格は特別なく、応募後、空きが出次第区画が割り当てられる形になります。
割り当てられる区画は、一般的に3x3メートル、6x6メートル程度が多く、一度割り当てられれば、規則に違反しない限り翌年以降も継続利用できます。
利用料は、各区画数十ドル程度のケースが多いようです。
これで、農具やウエブサイト・電話番号維持費などガーデン全体の運営経費を賄っています。
栽培する植物は食用の野菜や果物が奨励されているものの、規則に反しない限り何をどのように栽培するかは会員に任されているので、区画ごとにさまざまな植物がさまざまな方法で栽培されています。
多くのガーデンでは、化学肥料や農薬の使用は禁止されており、市内の65.4%のガーデンではコンポスト(堆肥化)システムが導入されています。

原発の海洋生態系への影響～ニューヨーク環境保護庁の取水規制により、インディアンポイント原発の閉鎖可能性高まる

先日、ニューヨーク市内から80km圏内にあるインディアンポイント原発が、閉鎖に向かっていることをお伝えしました(ニューヨークから80km圏内の原発、廃止へ)。

その後日談になりますが、先週、ニューヨーク州環境保護庁が冷却水取水規制の技術指針を発表しました(NY State Department of Environmental Conservation)。
これにより、インディアンポイントの閉鎖可能性がさらに高まったことになります。

冷却水取水規制とは、海や川など公共水域から冷却水を大量に取水する原発などの産業施設に対し、水生生物保護を目的として設定された規制のことです。
今回発表されたニューヨーク州の指針は、水生生物への影響を90%以上削減するという厳しいものでした。

原発などの産業施設は、冷却用に大量の水を必要するため海や川沿いに建てられること多く、そこから水を引き、排水を流しています。
日本の原発もこれに該当します。
しかし、こうした施設は、取水・排水の際に周辺水域の生態系に大きな影響を及ぼします。
取水時には、稚魚や魚卵、プランクトンが取水口を通って発電システム内に吸い込まれ、大きな魚類は取水スクリーンに衝突するといった被害が起こります。
一方、放水時には、温められた冷却水が完全に冷えないまま海や川に放出されるため、周辺に棲息する水生生物の死滅、魚の回遊阻害、有害種の増加といった被害が起こります。

トムズ、アンチ・ゲイ団体への関与で不買運動に発展～アメリカのビジネスと人権問題～

ひとつ買うとひとつ寄付される「ワン・フォー・ワン」ビジネスを構築したシューズブランドのトムズ(詳細はこちら)に対し、不買運動が起こりました。

事の発端は、創業者のブレイク・ミコスキー氏がキリスト教団体の”フォーカス・オン・ザ・ファミリー”で講演を行ったこと。
同団体は、同性愛や堕胎、離婚、フェミニズムなどに反対していることで知られており、そうした団体で講演を行うのは彼らの信念に賛同しているからだとして、ミコスキー氏とトムズに対する批判が起こったのです。
問題の引き金となったのは、同氏のブログに書き込まれたコメントです。
6月7日、ミコスキー氏がトムズのサングラス事業参入に関する記事を投稿したところ、多くの賞賛コメントに混じって、12日、同氏とフォーカス・オン・ザ・ファミリーとの関係を疑問視するコメントが書き込まれました(Start Something that matters)。
ミコスキー氏は賞賛コメントには返信したものの、そのコメントに対しては静観。
その後、フォーカス～の件に関する返信を促すコメントがいくつか書き込まれたものの、同氏が依然反応しなかったため、同団体との関係を黙認しているのではという議論に発展。
7月8日頃から同性愛支持者を中心に批判コメントが殺到し、他ブログでもトムズ批判や不買運動の呼びかけが行われるようになりました。
翌9日に、ミコスキー氏はブログ上で謝罪を表明。
同団体との関係性はないこと、同団体の信念の全容を知っていたら講演依頼を受けなかったこと、自身は人権・市民権の平等を信念としている旨を記載しました。

家庭用洗剤・化学メーカー大手のSCジョンソン、自社エコマーク訴訟、使用停止で和解

カビキラーやジャバ、テンプルなどの家庭用洗剤・日用品を製造販売するメーカー、ジョンソンの米法人SCジョンソンが、独自に開発・採用していたエコマーク「グリーンリスト」に対する集団訴訟で和解、同マークの使用を停止することを発表しました。
(SC Johnson)

「グリーンリスト」とは、2001年に同社が独自に開発した環境・人体への安全基準で、3=ベスト(最良)、2=ベター(良い)、1=アクセプタブル(許容範囲)、0=代替品がない場合のみの限定利用、の4段階で製品原料を評価するものです。
これを社内の原料評価基準として使用しているだけであれば問題なかったのですが、同社が2008年以降「グリーンリスト原料」という言葉とともにエコを彷彿させる緑色のロゴを商品に表示したために、訴訟に発展したのです(SC Johnson)。

ニューヨークから80km圏内の原発、廃止へ

ニューヨーク・マンハッタンの中心部から80km圏内に、インディアン・ポイントという原子力発電所があります。
先週、ニューヨーク州知事アンドリュー・クォモ氏の側近が、同原発の所有者であるエンタージー社と非公式に会談し、施設の閉鎖を伝えたと報じられました。(NYTimes)

この原発は、巨大都市ニューヨークから至近というだけでなく、さまざまな点で安全性が懸念されていました。

ひとつは、地震の影響です。
ニューヨークを含め、アメリカ北東部は地震がほとんど起こらない地域です。
マグニチュード5レベルの地震は100年に一度、6レベルは670年に一度、7以上は3,400年に一度の頻度で発生するとされています。
そのため、ニューヨーク・マンハッタンには築50-100年以上の古いビルが多く、ほとんどは耐震構造が採用されていません。
もし地震が起これば、マンハッタンは壊滅的な被害を受けると考えられます。
ところが、マグニチュード5以上の地震が最後に起こったのは、1884年。すでに100年以上が経過しているので、実はいつ地震が起こってもおかしくない状況なのです。
さらに、2008年に、コロンビア大学の研究者がインディアン・ポイントの北数kmの場所で2つの活断層が交わっていることを指摘し、地震が起これば甚大な原発被害に発展すると発表しました(NY Times)。

また、インディアン・ポイントは1970年代に建設された古い原発のため老朽化が進み、使用済み燃料プールの水漏れ、ハドソン川への汚染水流出、建屋内の爆発など、近年事故が頻発しています。
燃料プールの水漏れは、2010年に米原子力規制委員会の調査により発見されたものですが、少なくとも1993年以降漏れ続けていたとされています。

CSA(地域支援型農業)、春夏シーズンが始まりました

私が加入しているCSA(Community Supported Agriculture：地域支援型農業)では、昨日から春夏シーズンが始まりました。
今年は例年より3週間ほど開始が遅いです。ニューヨークの気候が変わってきているのかもしれません。

昨日頂いた野菜は、レタス1株、ケール1パウンド(約450g)、ラディッシュ5個、葉つきにんにく2本、にんにくの芽(茎)8本、春たまねぎ4本、ビーツ3個、です。
シーズン初期なので少なめですが、それでもかなりの量です。
ケールなど大きな葉野菜は嵩があり冷蔵庫内を占拠してしまうので、頂いた日に調理し保管します。
夏の盛りになるとさらに量が増えるので、野菜中心の食生活になります(オーガニック食=ベジタリアンと思われている方が日米共に少なくないようですが、全く異なる概念です。この件についてはまた後日)。

CSAというのは、地域全体で近隣農家をサポートするシステムで、会員が農家にシーズン前にまとめて料金を支払い(350-600ドル程度)、シーズン中は週に一度採れた野菜を頂けるという仕組みです(詳細はこちら)。
農家側は事前入金により借り入れせずに雇用や農具購入することが可能になり、いわゆる"規格外"の野菜も廃棄せず会員に配布できます。
一方、会員は地元のおいしい採れたて野菜を頂くことができます。
天候の関係で毎年収穫量の増減はありますが、農家を支援することが目的ですから、収穫が少なくても仕方ありません。
背景にある考え方として、自分の代わりに農家の方に野菜を栽培して頂き、自分は他のことで社会に貢献する、つまり互いに協力し合って地域を支え生きていくという概念があるのだと思います。

VFコーポレーションのティンバーランド買収による、同社サステナビリティ文化への影響

昨日(6月13日)、VFコーポレーションによるティンバーランド買収が発表されました。

ティンバーランドは、サステナビリティ分野におけるリーディングカンパニーのひとつと見られている企業。
「人々に変化を起こさせる」ことをミッションに掲げ、グリーンインデックスという独自の指標で商品の環境負荷を測定、靴の箱に「栄養表示」として測定した負荷を表示、全社挙げての温室効果ガス削減対策(06年対比38%削減を実現)など、さまざまな環境・社会問題対策を行っています。

一方、VFコーポレーションはラングラー、リー、セブン、ヴァンズ、イーストパックなど20以上のブランドを抱える大手アパレル企業。
当然CSR対策は行っているものの、その内容はあくまで投資家向けと思われるもの。
2008年頃のグリーンブームの時期には、いくつかの傘下ブランドでオーガニック・リサイクル素材を積極的に取り入れていたものの、現在はサステナブル素材の商品はほとんど見られず、2005年に買収したReefという傘下ブランドで"Reef Redemption"というサステナブルイニシアティブを立ち上げたものの、こちらも現在は休眠状態。
多くのアウトドアブランドがサステナビリティに力を入れる中、傘下のノースフェイスでは、サステナブル活動を行ってはいるものの真剣味が感じられず、逆に売らんかなの姿勢が強く現れているように思います。
営利企業である以上仕方ないのかもしれませんが、同社の目標はあくまで業務拡大や売上増加であり、サステナビリティのことなどさほど真剣に考えていないように見受けられます。

石鹸シャンプーを始めました。

先日、長年の懸念事項だった合成シャンプー・リンスの使用を止め、いまさらですが、石鹸シャンプー・酸性リンスに切り替えました。
結論から先に言うと、大正解でした。早く始めていればよかったと思っています。

合成界面活性剤が体や環境に悪いことは知りながら、なかなか石鹸シャンプーを始められなかったのは、一般的に、石鹸シャンプーを始めてしばらくは痒みやきしみ、フケ、ゴワゴワ感がある、あるいは、初回は3-4回シャンプーしないと泡立たない、合成リンスと合わせて使うと問題が起こる、といった情報が気になっていたからですが、私の場合は1回目でたくさん泡立ちましたし、きしみもゴワゴワ感もフケなく、痒みはむしろ合成シャンプー時より改善され、抜け毛も少なくなったように思います。
髪の質感は、合成シャンプーの時よりサラサラ感が増し、髪が強く元気になったような気がします。
私は過去20年ほどパーマも染めもしておらず、スタイリング剤やドライヤーすらほとんど使わない生活をしていましたが、早期に良い結果が得られたのはその影響もあったのかもしれません。
個人差はあると思いますが、あまりに何も問題が起こらないので、なぜ早く始めなかったのかと悔やんでいます。

メッセのエコファッションイベント買収から考察する、サステナブルファッションの今後

ドイツの展示会主催・運営会社大手のメッセ・フランクフルトが、ベルリンのエコファッションイベント「グリーン・ショールーム」を買収したことを先日発表しました。
グリーン・ショールームとは、ドイツのベルリン・ファッションウィーク会期中に開催されるエコファッションのショーと展示会で、今年は7月6-8日にベルリン市内のホテルにて開催されるそうです。
メッセは、2010年にパリのエコファッションショー＆展示会「エシカルファッションショー」を買収しており、これで2つのエコファッションショー・展示会を手中に収めたことになります。
エシカル～の買収の際もそうでしたが、展示会主催大手の同社が立て続けにエコファッションイベントを買収したことに、少なからず驚きを感じました。

なぜ驚いたのかというと、メッセは当然これらエコファッションイベントの将来性に期待して投資したのだと思いますが、私はそこに疑問を感じているからです。

そもそも、エコファッションというのは　(サステナブルファッションでもグリーンファッションでもエシカルファッションでも名称は何でも構いませんが)、最終的にすべてのファッションがサステナブルになるまでの「一時的な」ものであり、そのような名称がつけられている限り、本質的な意味でサステナブルではないと私は考えています。
つまり、いずれ多くのファッションブランドがサステナブルになれば、敢えてエコファッションだけを集めたイベントを開催する必要がなくなると思うのです。
もちろん、そうなるためには時間が掛かりますが、既にその兆候は現れており、想定していたよりもかなり早い段階でエコファッションイベントの必要性がなくなるだろうと感じています。

実際、ここ数年、H&Mやウォルマートといった大規模な低価格小売、ナイキやアディダスなど大手スポーツブランド、ハイエンド・ブランドではステラ・マッカートニーやフィリップ・リム、ラルフローレン、トム・スコットなど、元々サステナブルをコンセプトにしていない一般的なブランドや企業が次々とサステナブルファッションに参入し、その規模を拡大しています。
グッチやバレンシアガを傘下に持つフランスのファッションコングロマリットPPRも、「PPR HOME」というサステナブル・イニシアティブを立ち上げており、大手ファッションブランドのサステナブル化が加速することは間違いないと思います。

ブログを始めました

はじめまして、田中めぐみです。
いまさらですが、ブログを始めました。
サステナブル社会の実現に向けて思うこと、
アメリカで行われているサステナブルな事柄で日本の方の参考になりそうなこと、
など、お伝えしていこうと思います。
よろしくお願い致します。