ポートランドとサステナビリティ

先日ポートランドに出張に行く機会がありました。
サステナブルな都市として有名なので、楽しみにしていました。

実際行ってみると、本当に非常にサステナブルな街でした。
アメリカの都市では珍しく公共交通が発達しているうえ、市が自転車利用を促進しているため、中心部では車の必要性を感じず、自転車や歩いている人も非常に多く見受けられました(歩いている人が珍しいというアメリカの環境自体が問題でもありますが)。
食事は何を食べてもおいしく、ローカル&オーガニック食材にこだわっているレストランが多く、ファーマーズマーケットも充実し、人々のサステナビリティに対する意識が非常に高い。
至るところに雨水取水設備があり、街は清潔で安全、警察がなんだかのんびりしている。
そのうえ、人々はおしゃれで、街の雰囲気もスタイリッシュ。
かっこよくサステナビリティを実践する、理想郷のような都市でした。

しかし、よく見てみると、それはとても表層的な理想郷でした。

プーマの環境志向

プーマのヨッヘン・ザイツ会長が、フィナンシャルタイムズ紙のインタビューで、将来的に革製品を扱わない可能性に言及しています(FT)。
具体的な発言は、次のとおり。

「いずれは革に代わる素材を見つけないとならないだろう。それについて疑問の余地はない。」
「我々皆で、肉の消費量を減らしていかなければならないし、革についても同じことだ。それが現実だ。」
「牛肉がCO2排出量増加に加担していることは、誰もが知っている。」
「ばかばかしいと思われるかもしれないが、革に似た合成素材で製品を作る経済的な方法はあるだろう。」

震災被災地の現状

先月、2年ぶりに1ヶ月間、日本に出張に行きました。

滞在中にご縁があって、岩手県大槌町への震災復興ボランティアツアーに参加させて頂きましたので、所感を記しておきたいと思います。

正直なところ、海外在住の私にとっては、震災に関しては原発のことしか頭にありませんでした。
しかし、現地を訪れ、改めて津波被害がいかに甚大であったかを思い知らされました。
当時の映像を何度も見て被害の大きさは認識してはいたはずなのですが、アメリカで報道されることの多いハイチ地震やカトリーナ被害などと比べると、日本は人々の意識が高く裕福な国なのだから、お金で解決し得ない原発はともかく、津波被害の復興は進んでいるのだろうと思っていました。

ところが、1年以上経った現在でも、基礎部のみが残る海岸沿いの住宅跡地、津波の爪痕が色濃く残る建造物、そして、被災地の方々が復興に向けて必死に取り組み、精神的な傷と戦っておられる姿を目の当たりにし、自分の認識の甘さを痛感しました。

フォーチュン・グリーンカンファレンスのレポート

先週初め、3日間にわたり、フォーチュン社主催のグリーンカンファレンスが開催されました。
同誌がグリーンカンファレンスを開催するのは今年で4回目。
多くの大手企業CEOが参加するハイクラスのカンファレンスです。

ウォルマート、コカコーラ、グーグル、フォード、ジップカー、ストーニーフィールド、UPS、スプリント、シーメンス、GE、リサイクルバンク、カーギル、ダウ、シティグループ、クレジットスイス、マッキンゼーなど企業経営陣、ハーバード、イェール、UCLAなどの大学教授、環境NGOのナショナル・ディフェンス・ファンドやネイチャーコンサーバンシー代表、政治関係者など、多彩な顔ぶれでした。

テーマは、エネルギー、交通、食、企業経営など様々。
「フラッキングがすべてを変えるのか」「グリーンマネーを追え」「21世紀の交通」「電気自動車がマス市場に登場するのはいつか」「サステナビリティの限界を超える」「欠乏の時代のリーダーシップ」「アメリカ人にグリーンを考えさせる方法」「自然の価値とは何か」「メディアがゲームの流れを変えるか」など、さすが雑誌社主催のカンファレンス、タイトル設定が上手いです。

H&M、ノニルフェノールの出所が判明したことを公表

昨年、グリーンピースが発行した報告書「ダーティーランドリー」にて、大手アパレル各社の多くの製品から内分泌かく乱物質とされるノニルフェノール(NPE)が検出されたことが発表され、それを受けて、プーマ、ナイキ、アディダス、H&Mなど大手アパレル各社がNPEを含む有害物質の使用禁止を表明しました(NYGF)。

その後日談として、先日、H&MがNPEの出所が判明したことを発表しました。