ニューヨーク北部の美しい自然

ニューヨーク市内からたった1時間半のブレークネック・リッジ。
きちんと保護されているものの、かといって厳しく管理し過ぎもしない、理想的なトレッキングスポット。
人気のトレイルゆえ、他よりも人は多いですが、その分美しく楽しいトレッキングが楽しめます。
アメリカは消費大国ですが、自然保護にも積極的な国。
この国から学ぶべきところは、やはりまだまだたくさんあると思います。

サステナブルファッションの意義と矛盾

サステナブルファッションの意義や矛盾について考えさせられることが、最近いくつかありました。

ひとつは、ファッション業界紙WWDに掲載された、イードゥンの創始者であるU2のBONOとアリ・ヒューソン夫妻のインタビュー記事。

イードゥンは、アフリカに雇用を生み出すことを目的として設立されたサステナブルブランドです。
ルイ・ヴィトンなどを傘下に持つファッションコングロマリットLVMHに買収されて以来、デザインが洗練され、規模が拡大し、ハイエンドブランドの仲間入りを果たしました(詳細はこちら)。

同紙のインタビューで、”ファッションは表面的だと言う人がいるが、アフリカ支援という高い志を持って活動するあなたはどう思うか”と問われたヒューソンさんの発言が印象的でした。

オーガニックな食生活とは

オーガニック食をしていると言うと、特に日本在住の方から、特殊な生活を送っていると思われることが多くあります。
変わった人と見られたり、大変ですねと言われたり、かわいそうと言われることもあります。
レストランで食事をしていて、たまたま肉料理が続いていてさっぱりしたものが食べたかったのでシュリンプサラダを頼んだところ、ああそういうものを食べるんですねと言われたこともあります。
アメリカではオーガニック食をしていると言って奇異な目で見られることはないので、日本ではまだオーガニック食品が普及していないために実態が分からないからではないかと思います。
そこで、誤解や疑問を解くきっかけになればという思いの下、私が実際にどのような食生活をしているのか、お伝えしたいと思います。

ハリケーン・アイリーンの被害から考える、ボランティアの意味

2週間ほど休暇を取り、ニューヨーク北部の自然農の農場に研修に行ってきました。

農業の話などはいずれ書こうと思いますが、滞在中に起こったハリケーン・アイリーンとその影響に関して色々と思うところがありましたので、まずはそちらについて記載したいと思います。

研修させて頂いた農場周辺地域(キャッツキル・エリアのグリーン・カウンティ)は、ニューヨーク州内で最もひどい被害を受けました。
沿岸部にあるニューヨーク市内は被害が大きくなるだろうと予想されていたので、自宅にいるよりも安全だと思っていましたが、実際は逆でした。

私が滞在していた場所では、橋や道路が決壊し、家の地下が水没し、ガレージや玄関前のポーチが倒壊し、停電と断水が3日間続きました。

ウォーレン・バフェット氏、超高所得層への増税を支持

投資の神様とも言われるウォーレン・バフェット氏が、高所得者層への増税をすべきとの持論をニューヨーク・タイムズ紙の論説欄に掲載し(NY Times)、話題になっています。

同記事によると、バフェット氏が昨年支払った税金は700万ドル。
これは同氏の収入の17.4%(連邦税のみ)。

これに対し、彼の部下たちの税率は33-41%(平均36%)。
投資収益のみでみれば、税率は15%。

一方、低-中所得者層の税率も15-25%ですが、収入のほとんどが生活費に消える中での15%と、使い切れないほどの余剰資産がある中での15%では比較になりません。

1976-77年にはキャピタルゲインに対する課税は39.9%だったそうですが、ここまで税率が下がったのは、それによって得をする人が意図的に操作しているからにほかなりません。
高所得層の支持を得る政治家や”経済評論家”たちの減税支持の言い分は、”金持ちへの課税を減らすことで、経済が活性化し雇用を創出できる”というものですが、バフェット氏は、1980から2000年の間に増えた雇用数は4,000万人、一方税額が下がったそれ以降は雇用が減少し続けていることを挙げ、人は金儲けをするために投資をするのだから増税が投資を減らす要因にはならないとしています。

同氏は、収入100万ドル以上の高所得者層(2009年、236,883世帯、自身も含む)は配当・株式売買益を含めて増税すべき、収入1,000万ドル以上の超高所得者層(09年、8,274世帯)はそれ以上の増税をすべき、と主張しています。